昨年2018年1月21日、当法人本部前で礼拝妨害活動を行っていたサンクチュアリ早稲田聖殿の澤田地平氏が通りがかりの通行人の男性から暴行を受けるという事件が発生しました。この男性は当法人とは全く関係のない人物でしたが、澤田地平氏は、この男性は家庭連合の人間ないし家庭連合が雇った人間であると勝手に決めつけ、暴力事件は家庭連合が仕組んだものだとして当法人の名誉を毀損する記事を「審判回避プロジェクト」と題する同人のブログに掲載し続けました。
当法人は同年2月6日付で澤田地平氏に通知書を送付し、事実無根であることを伝え、謝罪文の掲載を求めましたが、澤田地平氏はこれを無視し、益々悪質な名誉毀損記事を書き込むようになりました。「嘘も100回言えば真実になる」という言葉がありますが、同ブログのコメント欄には澤田地平氏のブログを真に受けた閲覧者から、当法人及び職員らを批判する投稿が相次ぎました。また、澤田地平氏のブログ記事に説得力があるなどとして支持するブログ記事も登場し、被害が拡大しました。
こうした事態を踏まえ、遂に当法人及び関係職員らは2018年3月、慰謝料支払及び謝罪広告掲載を求めて、澤田地平氏らを東京地方裁判所に提訴しました。ところが、裁判係属中においても澤田地平氏による名誉毀損は止みませんでした。特に最近は、当法人の近藤徳茂総務局長に対する悪質な名誉毀損が続きました。そこで本年2019年1月初頭、同局長は記事・画像の削除を求めて自ら東京地方裁判所に仮処分申立を行いました。その結果、同地裁は本年1月31日付で同局長の申立を全面的に認め、8本の記事の名誉毀損箇所、及び、17画像について澤田地平氏に全面削除を命じる決定を下しました。
通常の名誉毀損裁判では、名誉毀損を行った側に真実性の立証責任が課されます。本件で言えば、澤田地平氏が記事の真実性を立証しない限り敗訴することになります。このため名誉毀損裁判で敗訴した当事者は、時に「立証が難しかっただけだ」と言い逃れをすることがあります。
ところが、今回のような仮処分手続では、立証責任は申立人側に課されていると言われています。すなわち、申立人側が事実無根を立証しない限り記事削除は認められません。これは、表現行為自体を差し止めるという効果の重大性のためです。仮処分決定が発令されたということは、その高いハードルを越えて申立人側が事実無根を立証できたことを意味します。したがって、もはや澤田地平氏には、弁明の余地がありません。
澤田地平氏は、2018年8月8日に米国ペンシルバニア州にて文亨進氏より直接祝祷を受け、早稲田聖殿教会長に就任しました。しかるに、同氏はその後においてもブログ上において悪質な名誉毀損を繰り返してきました。したがって、こうした違法行為を繰り返す人物を教会長に任命した文亨進氏の任命責任もまた厳しく問われなければなりません。実は、その文亨進氏自身、2016年9月に礼拝での説教中、当法人の名誉を著しく毀損する発言を行いました。同映像がインターネット上に掲載されたことから、当法人は抗議文を送付して映像削除を求めましたが、文亨進氏は頑としてこれを拒否しました。そこで当法人が東京地方裁判所に仮処分申立を行ったところ、期日前日にサンクチュアリ側が自ら映像を削除し、裁判を回避するに至りました。
真のお父様は「責任言論」の重要性を唱えてワシントン・タイムズを始めとする数々の言論機関の創設を提唱されてきました。ところがサンクチュアリ側は、こうした真のお父様の思想とは全く逆方向に向かって進んでいるようです。サンクチュアリがこうした体質を持つ以上、その「言説」は決して安易に信用してはならないと言うことができます。
これまでサンクチュアリ側の「言説」を真に受けて信奉者となってしまった人たちが、一刻も早く天の側に戻ってくることを祈念して止みません。